「就社」という言葉に代表されるように、従来の社員の育成は「会社のメンバーとしてふさわしい人材に育てていく」ということに力点が置かれていたものと考えられます。しかし、社員の意欲を高め、高付加価値の商品やサービスの提供につなげていくためには、この社員育成の考え方は方向転換する必要があるものと考えます。「社員一人ひとりの専門能力の向上を目指す」方向への転換です。また、コンピュータ技術の普及による仕事の性質の変化もこの方向転換を迫っているものと考えます。

そこで今回は、なぜ

への方向転換が求められているのかについて考えてみたいと思います。

社員が仕事への意欲を持続する原因は2つに大別できるものと考えます。

①に力点を置けば人を活かした組織運営の色彩が濃くなります。②に力点を置けば組織に人を当てはめる色彩が濃くなります。中小企業の場合、①に力点を置いた方が強みを発揮しやすいといえるでしょう。

30年ほど前までは例えば「表計算ソフト」といったものも広く普及してはいませんでした。従って、集計表のタテとヨコの結果を合わせるといった仕事も重要な仕事として存在していました。今はそのようなことはなく、「販売管理ソフト」といったものを導入していれば、ほぼリアルタイムで集計結果だけでなく、様々な分析結果が図表やグラフで示されるようになっています。人間に求められる仕事はそれらの分析結果から「次どのように行動すべきか」を導き出すことです。このような「考える仕事」はその分野での専門能力がないと務まりません。このように仕事自体がどんどん“ソフト化”していく中では、社員一人ひとりの専門能力をいかに高められたかが会社の実力を大きく左右することになるのです。