会社にはそれぞれ 「何をもって社会に貢献するのか」 という経営理念があります。自社の存在意義といってもよいでしょう。

また、「何をもって自社の強みとし、それをどのように活かすことで経営理念を実行、実現するのか」 という基本戦略が存在します。

これらは大きな会社だけでなく、中堅・中小企業はもちろんのこと、個人経営の商店でも存在します。

経営理念、基本戦略は人、すなわち社員によって実行、実現されます。

従って、経営者は社員に期待することをまず明確にしなければなりません。

そしてこれは具体的なものである必要があります。 「この部門、この階層にいる人にはこのような考え方、行動をとってほしい」 というものです。

基本的な方針が示されなければ社員は判断に迷いますし、アイデアや提案が出てくることもありません。

社員に期待することを正しく実行している人には報いる必要があります。 そうでなければ誰も努力しなくなってしまうでしょう。

人事考課や給与などのしくみが必要となるのはそのためです。

人事考課や給与のしくみをどうしたらよいのか？ この点だけをいくら掘り下げても
「自社の経営理念の実行、実現」 → 「社会、お客様からの継続的な支持の獲得」
にはつながりません。